小規模組織の医院ほど，メンタルヘルス対策が急務です！

「医院は広義の中小企業であり，その院長は使用者として全職員の心身の健康と安全に配慮して労働させなければならない」

皆様はこのことをしっかり認識して医院の運営にあたっていらっしゃるでしょうか？院長には組織の最高責任者として，すべての職員の労働に対する「安全配慮義務」が労働契約法で課せられていることを認識なさっているでしょうか？

日本人のうつ病の生涯有病率は約3～7％。約15人に1人が一生のうちにうつ病を体験するとされている通り，今日の職場では心の病が多発しています。

筆者は嘱託産業医として都内約20箇所の中小企業を毎月訪問していますが，ほぼすべての会社がメンタルヘルス関連疾患の社員を抱えています。そのため産業医として求められる業務も，メンタルヘルス関連の面接や相談が大きな比重を占めています。もはや名義貸しが主だった「名ばかり産業医」は過去の遺物と化し，会社側も真剣にメンタルヘルス対策に取り組みはじめているのです。

さて本特集をお読みの皆様の医院はいかがでしょうか？職員のメンタルヘルス対策は万全ですか？職員の心にも体にも安全で健康な労働環境づくりを実施していますか？万が一，職員の誰かがメンタルを病んだ場合，そのフォローアップ体制は整っているでしょうか？

冒頭にも書きましたが，医院は広義では中小企業です。しかも職員数は多くて30～50名，少ない施設では10名以下という小規模組織です。

もし職員の誰かがメンタルを病んでしまうと，大企業と違って小規模組織ではすぐに代替要員が確保できません。職場の中枢にいる職員が病んでしまった場合は，組織運営自体が成り立たなくなってしまうリスクも抱えています。たとえ他の職員が辛うじてフォローしたとしても，今度はその人に多大な負荷がかかり第2，第3のメンタル不調が誘発されかねません。それゆえに小規模な組織であればあるほど，実はメンタルヘルス対策が非常に重要な課題であるのです。

ところが悲しいかな，現代社会において小規模な会社ほどメンタルヘルス対策に手が回っていないというのが現状です。特に産業医を雇う義務のない50名未満の会社では，メンタルヘルス対策がほぼ手つかずの放置状態というところが少なくありません。この点においては医院などの医療機関も例外ではないでしょう。

そもそも医療機関では従業員数が300名を超えるような大病院であっても，一般企業で実施されている平均的なメンタルヘルス対策のシステムすら整っていないという現状があります。病院所属の勤務医が産業医を兼務していて，職員健診のデータをチェックして押印しているだけ。もしメンタル疾患の職員が出たら，休職や復職の対応は事務方が四苦八苦して場当たり的に対処している......という現実もよく耳にします。ある程度の規模の一般企業では標準的に実施されている安全衛生委員会も，多くの医療機関ではおざなり状態。安全衛生委員会を毎月きちんと開催し，職員の心身の健康ケアに真剣に取り組んでいるという医療機関は恐らく数えるほどでしょう。現在はストレス過多時代です。どんなに健康で元気そうな人でも心を病む危険性を抱えています。「医療者たるもの，自分の心身の健康ケアぐらい自分でやるべきだ」という考え方は，もはや通用しません。本特集のメイン読者である医院院長におかれましては，ぜひ今このときから「中小企業の管理監督者かつその最高責任者」という自覚を持ち，貴院のメンタルヘルス対策に乗り出して頂きたいと思います。

本特集では筆者が日々従事している産業医業務から，医院の院長にもぜひ実施して頂きたいメンタルヘルス対策を具体的にまとめました。また筆者が産業医として主に所属する株式会社エリクシア代表取締役・上村紀夫先生に一部ご協力頂き，医院レベルの中小企業に必要な労働安全衛生関連制度の基礎知識もご紹介しています。第5章には特別寄稿として，中小企業向け健康経営コンサルタント・宮川浩一氏と少人数組織活性化コンサルタント・平間正彦氏に執筆頂きました。一般ビジネス社会で活用されている組織運営のコツもぜひ参考にして頂けたらと思います。

本特集の基本的スタンスとしては「産業保健や精神医学には専門外の院長」に対応して執筆しています。現在，産業医や精神科医としてご活躍の先生方には当たり前の基礎的内容も含んでいることをご了承下さい。また本特集は即戦力のある職場メンタルヘルス対策を提案することを主旨としているため，精神医学を精密に解説した書ではないことをあらかじめお断りしておきます。

本特集が貴院の「健康経営」にささやかながら貢献できましたならば幸いです。

2014年 6月

奥田 弘美

追記

本文に掲載している法令・制度については，社会保険労務士の近藤英明氏に監修協力および校正を受けていますが，2013年12月末日執筆完了時の内容です。それ以降の変更・改正には対応しておりませんのでご了承下さい。